独立する前にチェック!フリーエンジニアという働き方について紹介

高給取りフリーエンジニアへの道

自分の価値は高く売れ!高額収入フリーエンジニアになろう!

最新記事

特集記事

フリーエンジニアになるとは?

フリーエンジニアになるとは?

会社員でもフリーエンジニアでも、エンジニアとしての本業の仕事は特に変わることはないでしょう。フリーエンジニアになるにあたって知っておくべきことは、本業以外の仕事が増えるということ(経理・営業・雑務)、自分を守るのは自分であるということ(資金管理・時間管理・法務)、現在から将来にわたっての生活保障を自ら考える必要があるということ(年金・保険・貯蓄)です。

フリーエンジニアになるとは?の記事一覧

フリーランスという働き方

フリーランスという働き方

近年の情報化社会の高度化により、これまでにないほどフリーランスの活躍する場面が広がっています。会社勤めでは中々実現できない自分の夢を、フリーランスになって叶えることが出来るかもしれません。フリーランスと言えば伝統的には、一人親方に代表される建築業界や、文芸やファッション業界や飲食店業などでしょうが、近年のIT化の進行によりITエンジニアやwebデザイナーなどの活躍も始まっています。もちろんフリーランスはクライアントから依頼を受けた仕事を受注・完成して成り立つのであり、一般的に会社員時代よりも高収入ですが、クライアントの要求を満たすだけの実力は不可欠です。

フリーエンジニアの年金・保険

フリーエンジニアの年金・保険

会社から独立してフリーランスになると、様々な点でサラリーマン時代とは勝手が違ってきます。特に顕著なのが、「保険」関連の問題です。個人事業主になると、会社に在籍していた頃は労使折半で支払っていた保険代が全額自己負担になります。住んでいる地域や所得額によって保険料は大きく異なりますが、サラリーマン時代の倍以上の保険料を支払わされる可能性があります。フリーエンジニアは雇用保険に入れないため、万一体調を崩してしまった時にも大変なことになります。老後や不測の事態に備えて、国民年金基金や民間の保険商品を上手に活用したいものです。

フリーエンジニアの節税対策

フリーエンジニアの節税対策

フリーエンジニアで思いの外、収入が高額になりそうな年には、その年内に必要経費に算入できるような備品や事務用品を購入して使い始めることで、一定の節税効果を生み出すことが出来ます。また家族を含めてその年に病院に通っていれば、その分の医療費控除を受けられるかもしれません。社会保険料控除には国民健康保険料と国民年金の掛金全額の他、小規模企業共済に加入している場合の掛金についても全額控除を受けることが出来ます。その他ふるさと納税を行えば寄附金控除の対象になりますし、生活力の乏しい親を扶養家族にできないか検討してみるのも良いでしょう。

フリーエンジニアになる前に考える大事なこと

フリーエンジニアになる前に考える大事なこと

フリーエンジニアになれば、会社に頼らず自分自身がしっかりとした基準を持って、仕事を選びその完成に向けて進まなければなりません。フリーランスとはいえ自分では、仕事の受注を途切れさせないための営業が難しい場合などには、専門のエージェントに頼ることもありますが、それでも会社員のように毎月一定額を手にすることは容易なことではありません。従って一定額以上の貯金は、安心のために不可欠です。報酬を値切られれば上げるのは難しく、そのようなクライアントとの交渉も基本的には自分で行わなければなりません。その一方で自分が選んだ仕事に全力を注入して完成させたという誇りは、仕事を続ける原動力になります。

ピックアップ一覧